まずは住みたい家のイメージや希望の条件を整理してみましょう！

思いつく条件を実際に書き出すことで上⼿く整理することができますよ。希望を完璧に満たす家を⾒つけるのは⾄難の業。譲れない条件に優先順位をつけておくのがポイントです。

また、今の時代ではインターネット上に物件情報がある程度は露出されていますが、現地に ⾜を運んでこそ分かる情報がたくさんあります。少しでも気になる物件があれば不動産会社に問い合わせ、気軽に物件⾒学に⾏ってみましょう！信頼できる担当を⾒つけ、気になることはどんどん質問や相談をしてくださいね。

全体の９割程度の物件はどこの不動産会社でもご紹介することが可能です。

ただ、その地域に強い不動産会社にしか紹介できないという物件が1割ほどあり、インターネットに露出する必要のない、すぐに成約になるような物件などがこれに当たります。 住みたいエリアが明確に決まっているようであれば、その地域に密着した不動産会社に⾏っ てみると良いでしょう。

住宅ローンを利⽤する場合は、どのくらいであれば毎⽉返済できそうかなど⼤まかな資⾦計画を考えておくことが⼤切です。

最近では、インターネット上で予算についての様々な指標を⽬にしますが、ご家庭によって重視するポイントや⽣活環境は異なるため⼀概には⾔えません。

シティネットでは、経験豊富なアドバイザーが毎⽉のご返済額やご収⼊、今後のライフプラ ンなどを元に無理なく購⼊できる予算や資⾦計画の相談を無料で承っておりますので、ご興味のある⽅はお気軽にご相談くださいね。

住宅を購⼊する際には、物件価格のほかに税⾦や⼿数料などの各種諸費⽤がかかります。

具体的には、契約時の印紙税や登録免許税、登記費⽤、住宅ローンを利⽤する場合の⼿数料などが挙げられます。

住宅種別やケースによって変わってきますが、新築マンションの場合で物件価格の3〜5％前後、建売住宅や中古住宅は同じく6〜8％前後、注⽂住宅は⼟地・建物の総額の10〜12％前後が⽬安とされています。

新しいお家での⽣活イメージをご家族で相談してから⾏くことをおすすめします。

⾒学した物件がイメージに合わなくても、担当者に相談することで代替案やアドバイスをもらえることもありますし、新しい気付きがあるかもしれません。

また、物件⾒学時に写真を撮っておくと後々ご家族で振り返ることができます。今使っている家具を引っ越し後も使いたい場合など、必要があれば各所のサイズも確認すると良いで しょう。

⼀般的に、住宅ローンは申し込み条件に勤続年数2年以上などを定めている⾦融機関が多くなっています。

しかし、⾦融機関によっては転職歴や転職理由を記⼊することで申し込みが可能なところもあります。インターネット上には情報が散漫していますので、ご⾃⾝だけで悩まれずにまずは不動産会社に相談してみることをおすすめします。

新築⼾建て購⼊後にかかるお⾦、実は結構あるんです。

・引っ越し費⽤
・エアコン設置⼯事
・カーテンレール取付費⽤
・テレビを視聴するための⼯事費⽤
・新調家具

など、⾒落しがちですが必要なものは意外と多くあります。家探しの際にはどうしても物件価格だけに集中してしまいますが、引っ越し後のイメージまで膨らませながら家探しをすると後々の負担が少なくなりますよ︕

家や⼟地などの不動産を所有していると必ず⽀払わなければならないのが固定資産税と都市計画税です。

毎年1⽉1⽇時点での所有者に課税され、春頃に市区町村から納税通知書が送付されます。

⼀般的な不動産売買取引の場合、その年の税は、物件引渡し⽇の前⽇までの分を売主が、引渡し⽇以降の分を買主が負担とするケースがほとんどで、引渡し時に清算します。 なお、固定資産税・都市計画税それぞれに減税措置があり、物件所在地の役所に申請することで減税措置を受けることができます。

⽉々の返済額を減少させたり、返済期間を短縮させることができます。

「繰り上げ返済」とは住宅ローンの毎⽉やボーナス時の通常の返済とは別に、任意である程度まとまった⾦額を返済する⽅法です。この返済によって、⽉々の返済額を減少させたり、返済期間を短縮させることができます。

繰り上げ返済によって将来の⽀払⾦利が節約できる⼀⽅で、短期的には⼿元のお⾦が減ってしまいます。なかでも⼀部繰り上げ返済期⽇短縮型の場合には、返済期間は短くなるものの、毎⽉の返済⾦額は変わらないため、資⾦不⾜に陥りやすいという特徴があります。

また、繰り上げ返済時に⼿数料がかかる場合がある点にも注意が必要です。この⼿数料は、⾦融機関によって様々で、無料のところもあれば1回数万円がかかる場合もあります。何度も繰り上げ返済をすると⼿数料だけでかなりの⾦額がかかってしまう可能性もあるので、できる限りまとめて返済を⾏うようにしましょう。

確定申告書は、本⼈もしくは税理⼠または税理⼠法⼈のみが作成することができると 税理⼠法で規定されています。

確定申告はよく⽿にはするものの、会社員の⽅にはあまり馴染みがないかもしれません。 住宅を購⼊すると、いくつかの要件を満たしていれば「住宅ローン控除」を受けることができます。確定申告は過去5年以内であれば後からでも申告ができるので、申請期間内に間に合わなかった場合であっても翌年申告すれば控除を受けることができます。

また、確定申告書は、本⼈もしくは税理⼠または税理⼠法⼈のみが作成することができると税理⼠法で規定されています。つまり、税理⼠以外が確定申告書を作成することは、たとえ無償であっても税理⼠法違反になってしまうため、お知り合いの⽅がいくら詳しくても作成してもらうことはできません。

なお、申請は、申告書が記載済みで添付資料などが揃っていれば、本⼈以外が代理で提出できますし、郵送でも提出可能です。

保証やアフターサービスの対応は、売主やハウスメーカーによって異なるため契約書の内容をよく確認しておきましょう。

契約内容によっては、修理が必要な場合であっても保証期間内であれば⾃⼰負担なく対応してもらえる場合もあります。放置し悪化してしまった場合、保証の適応外になってしまう可能性もありますので、何かあった場合は早めに連絡しま しょう。

⽬視で確認が出来なくても、家は少しずつ確実に劣化していきます。

物件を購⼊した際の契約内容によっては、住宅無料点検を受けられる場合があります。この点検のタイミングは施⼯会社によって異なるため、契約書をしっかり確認しておきましょう。

また、無料点検サービスがない場合でも、住宅のメンテナンスは新築から10年を⽬安に⼀度点検を⾏い、必要に応じて補修をしましょう。新築は瑕疵担保責任保険があり、その期限は10年です。期限が過ぎてしまうと保証対象外となるため、10年⽬に⼊る前に建物に異常がないか⼀度点検することをおすすめします。

実はそういった場合の理由は ⼤体皆さん共通しているんです。

⼤切な資産であるご⾃宅が中々売れないのは不安ですよね。実はそういった場合の理由は、⼤体皆さん共通しているんです。

①依頼している不動産会社の販売活動が不⼗分
②適正価格ではない
③物件⾃体に何か⼤きなマイナス要因がある
（不具合がある、再建築ができない、⾞が⼊らない、違法建築、室内が荒れているなどなど…）

シティネットでは、お客様の不安や悩みを丁寧に解決し、メリット・デメリットをしっかりとお伝えした上で「ベストな提案」をいたします。不安が解消されないようであれば、⼀度 ご連絡下さい︕

単に価格だけで決めてしまうと後々のトラブルに繋がりかねません。

リフォーム⼯事には、規模や費⽤だけでなく、使⽤素材の材質の違いによる耐⽤年数の変化など、確認しなければならない点がたくさんあります。単に価格だけで決めてしまうと後々のトラブルに繋がりかねません。

シティネットでは、お客様のライフスタイルや⼈⽣設計をしっかりとヒアリングした上で、 メンテナンスを⾏うべきタイミングや、適切なランニングコストなども含めたフルオーダーメイドのリフォーム計画をご提案していますので、お気軽にご相談ください。

いくつかの不動産会社に査定依頼をかけることから始めましょう。

初めての売却では、何から始めたらいいのか分からず⼾惑うことも多いでしょう。「家を売る」と⼀⾔で⾔っても、住み替えのためや財産分与のためなど理由はさまざまのため、家を売る⽬的によって早く売ることを優先させたいのか、⾼く売ることを優先させたいのかが変わってきます。まずは、「いつまでに」「どのくらいの価格で」売りたいかといった希望をなんとなくイメージした上で、いくつかの不動産会社に査定依頼をかけることから始めましょう。

満⾜のいく売却を⾏うためにも、どの不動産会社に依頼をするかは⾮常に重要なポイントで す。安易に媒介契約を結ばず、事前の下調べをきちんと⾏った上で依頼するようにしましょう。

必ずしもダメという訳ではありません。

既存の住宅ローンが残ってても審査対象にせず且つ完済条件も付けず、新規で融資する銀⾏もあります。 ⽅法によっては、急がずご⾃⾝のペースで売却ができるのでお買替えの⽅には⼤変魅⼒的で す。

「査定価格=実際に売れる価格」ではありません。

査定価格というのは、各不動産会社が売却物件の特徴や現状の不動産市況を加味して、「いくらで売れるか」を⽰す価格をいいます。これは、各不動産会社が相場や過去の成約事例等を基に算出した価格であり、同時に「この価格で買主を連れて来れるよう努⼒します！」という提案価格でもあります。提⽰された査定価格が⾼いからといってすぐに依頼を決めるのではなく、各不動産会社の担当者とじっくり話しご納得の上で判断するのが良いでしょう。